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2018年06月06日

【種類別】タイヤの値上げ一覧|ヨコハマ/ブリヂストン

2017年に大手メーカーを含む多くのタイヤメーカーが原材料の高騰を理由にタイヤ製品の値上げを告知し、すでに多くのメーカーが価格を改定しましたが、ご存知でしたか。今回の記事では各メーカーの値上げのタイミング製品ごとの値上げ率を紹介していきます。

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国内のタイヤの値上げについて

みなさんは国内産のタイヤが2017年に値上がりをしているというのはご存知でしょうか。車に乗ることや車のカスタマイズが趣味の人はすでに去年の発表の時点で知っている人も多いでしょうが、実は2017年に国内の主要メーカーからタイヤの値上げが告知されていました。

業界の大手メーカーであるヨコハマタイヤが2017年2月にタイヤの告知をして以来、ブリヂストンなどのタイヤメーカーが一斉に値上げの告知を行い、タイヤの値上げが徐々に波及したかたちです。

国内のタイヤが値上げしたのは実に6年ぶりのことになり、これまで慣れ親しんできた価格からどれだけ値上げをしていくのかという点に不安を抱えている人もいるでしょう。

今回の記事ではタイヤの値上げの詳しい理由や各メーカーで値上げした商品などに触れつつ、買い時などを紹介していきます。

タイヤの価格が値上げした理由

まずは、なぜ6年ぶりにタイヤの値上げをせざるを得ない状況となってしまったかについて触れていきましょう。

タイヤの値上げの原因になったのは、ずばりタイヤの原材料である合成ゴムや天然ゴムの価格が高騰してしまい、企業努力のみではこれまでの価格を維持することが難しくなったためです。

2017年はゴム資材の値上げが続き、石油化学系の原材料である合成ゴムはもちろん、天然ゴムも高水準の価格帯を推移していました。また、天然ゴムについては2017年1月に産地であるタイが大洪水の被害を受けたことにより供給不満が起こり値上げに拍車をかけました。

こういった原材料であるゴム資材の高騰が原因となり、個々の企業の努力によって値段を維持できるラインを超えてしまったために、各メーカーはタイヤの値上げをせざるを得ないという事態になってしまいました。

タイヤの価格が値上げした時期

2017年2月に大手メーカーであるヨコハマタイヤによる値上げ告知が行われたことを発端にして、国内大手メーカーが次々とタイヤの値上げを告知し始めました。

実際にタイヤの値上げが行われ始めたのは2017年4月に、初期に値上げの告知をしたヨコハマタイヤによる値上げであり、それを皮切りに各メーカーによるタイヤの値上げが進み、2017年内にはかなりのメーカーの値上げが完了しています。

ここでは、タイヤの値上げが実際に行われた時期をメーカーごとに追っていきましょう。

ヨコハマタイヤ

ヨコハマタイヤの製品の値上げについてはすでに紹介しているとおりになりますが、2017年の4月1日から値上げがされています。

ヨコハマタイヤによるタイヤの告知時期は2017年2月28日となっており、告知から実際の値上げ敢行までの期間はおよそ1か月ほどになりました。

また、乗用車用冬タイヤの値上げも2017年中に行われており、値上げが実施されたのは2017年10月1日からになっています。値上げ幅については、タイヤ種によって前後しますが、夏用タイヤは6%から7%、乗用車用の冬タイヤは5%の引き上げになりました。

ブリヂストン

2017年2月28日のヨコハマタイヤによる値上げ発表に引き続いて、タイヤ業界大手メーカーであるブリヂストンが2017年3月28日にタイヤの値上げ日について告知を行いました。

ブリヂストン製品のうち値上げの対象になったのは、国内で市販されているタイヤ、チューブ、フラップといった関連商品全般です。このときには乗用車・バン用の冬タイヤは除かれていましたが、続く2017年6月30日には乗用車・バン用の冬タイヤの値上げも告知され、ブリヂストンが扱うタイヤ関連商品全般が値上げの対象となりました。

値上げ幅は、乗用車・バン用タイヤなどの6%上昇をはじめ、建設や鉱山車両用のタイヤやチューブ・フラップについては最大10%の上昇となり、実施開始は夏用タイヤとチューブ・フラップは2017年6月1日、冬用タイヤは2017年9月1日からとなりました。

住友ゴム工業

ヨコハマタイヤ、ブリヂストンに続きタイヤ業界の大手メーカーである住友ゴム工業も2017年4月5日に国内市販用のタイヤの値上げを告知を行いました。

ここで発表があった対象商品は、前2社とほぼ同じで国内市販用の夏用タイヤ、冬用タイヤおよびチューブ・フラップです。ここでは乗用車・バン用の冬用タイヤは対象外とされていましたが、続く2017年7月3日の告知にて乗用車・バン用の冬用タイヤも値上げ対象として告知をされました。

乗用車・バン用のタイヤは夏用冬用共通で6%、建設車両用タイヤについては夏用冬用共通で最大値の10%の値上げとなりました。

住友ゴム工業の値上げ開始時期については、夏用タイヤが2017年6月1日、冬用タイヤが2017年9月1日に値上げを開始しました。

トーヨータイヤ

国内市販用のタイヤの大手メーカーとして4社目にあげるのはトーヨータイヤです。トーヨータイヤの値上げが告知されたのは、2017年3月29日のことで、先に紹介した住友ゴム工業よりも早い段階での発表となりました。

この段階で発表の段階となった商品群はほかのメーカーと変わりありませんが、値上げ幅にやや違いがあり、乗用車・バン用のタイヤが5.5%とほかのメーカーに比べて普及率の高い製品の値上げ幅はやや抑えられています。

トーヨータイヤの値上げ開始時期については、2017年5月1日以降の出荷分より適用となっており、これは夏用冬用問わずとなりました。ほかのメーカーと比較すると、冬用タイヤの値上げ開始時期は早い段階で行われたことになります。

種類別のタイヤの値上げ一覧

続けて各メーカーの値上げ率についてを種類別に見ていきましょう。すでにいくつかの種類の値上げ率については触れてきましたが、ここではそれぞれの値上げ幅について触れていきます。

ヨコハマタイヤ

ヨコハマタイヤは値上げの告知時期と開始時期がもっとも早く行われたメーカーになりますが、ほかのメーカーが最大値上げ率を10%としている場合が多い中、最大値上げ率が7%に留まっています。

値下げ率がもっとも低いのは乗用車用・バン用のタイヤになり、これが6%の値上げになりました。

残りの製品はすべて7%の値上げとなっており、この値上げ幅にあたるのは小型トラック用タイヤ、トラック・バス用タイヤ、建設車両用タイヤ、産業車両用タイヤ、チューブ・フラップとなっています。

これらは平均値となっているので、製品それぞれを見ると前後する部分がある点には注意しておきましょう。

ブリヂストン

ブリヂストンの値上げ幅はもっとも低いもので6%、最大で10%程度の値上げとなり、ヨコハマタイヤに比べると値上げ率がやや高めになりました。

もっとも値上げ率が低い6%にあたる製品は乗用車・バン用タイヤ、小型トラック・バス用タイヤ、二輪自動車用タイヤの3製品になり、小型トラック用タイヤについてはヨコハマタイヤに比べると低めの値上げとなりました。

8%の値上げとなった製品は、トラック・バス用タイヤ、産業車両用タイヤと細かなタイヤ製品がこれにあたり、10%の値上げとなったのは建設・鉱山車両用タイヤになります。

また、チューブやフラップも値上げの対象に含まれており、値上げ率は8%から10%とやや振れ幅はありますが、ヨコハマタイヤに比べるとやや高めの値上げになりました。

住友ゴム工業

住友ゴム工業の値上げは、今回紹介したメーカー4社のうちではもっとも遅い段階で値上げの告知をしていますが、実施はブリヂストンと同時の6月1日になりました。

値上げ率についてもブリヂストンとほぼ同じ値上げ率になっており、もっとも低い値上げ率で6%、最大で10%となっています。

値上げ率6%にあたるのは乗用車・バン用タイヤ、小型トラック用タイヤ、二輪車用タイヤとなっており、小型トラック用タイヤはブリヂストンと同じくやや低めの値上げとなりました。また、最大の値上げ幅となった10%にあたる製品は建設車両用のタイヤとなっている点もブリヂストンと共通です。

中間の8%値上げとなったのはトラック・バス用タイヤ、産業車両用タイヤ、農業機械用タイヤを含めた細かな製品までとなっており、チューブやフラップについてもこの枠組みとなっています。

トーヨータイヤ

トーヨータイヤの値上げ幅についてはやや控えめである製品もあると紹介しましたが、もっとも値上げ率が低いのは先ほども紹介したとおり乗用車・バン用タイヤの5.5%になります。

続けて6%の値上げとなったのは小型トラック用タイヤ、8%の値上げとなったのはトラック・バス用タイヤと産業車両用タイヤを含めたその他の製品です。また、チューブやフラップも値上げ率8%の区分となりました。

最大の値上げ率となったのは建設車両用タイヤの10%となり、乗用車・バン用タイヤ以外はほかのメーカーとほぼ変わらない値上げ率となっています。

タイヤの値上げする前の買い時

次にタイヤの買い時について見ていきましょう。タイヤの値上げがあったのは2017年内がほとんどであるため、現在ではすでに値上げが完了してしまっているメーカーがほとんどです。

その中で、ハンコックといった一部メーカーなど、2017年内の値上げは踏みとどまっていたメーカーもありましたが、2018年に入ってタイヤの値上げに踏み切っています。

現在ではタイヤの原材料である天然ゴムの価格がやや下落しており落ち着きを見せてはいますが、タイヤ業界全体が値上げの傾向にあるため、今後も値上げに踏み切るメーカーもあるでしょう。

値上げの告知を見逃さないようにし、どのタイミングの出荷分以降が値上げの対象になるのかをしっかりと確認するようにしましょう。

対象時期以前の出荷分がないかを確認する

各メーカーから発表のあった値上げの出荷対象時期をしっかり確認したら、次に気にするのはそれ以前の出荷分の製品についてです。

値上げが敢行される期日以前に販売店に存在している製品については値上げ対象となってはおらず、値上げの期日以前に販売店で購入するのが一番の買い時でしょう。

もちろん、値上げ前に購入を考える人も多く出てくるため、目当ての製品がある場合は告知があった段階で購入の検討を始めてみるといいでしょう。

今後の値段改定にも注意を払おう

タイヤの原材料である合成ゴムや天然ゴムの価格は現在やや低下しており落ち着きを見せてはいますが、タイヤ業界全体が苦しい状況であることは変わらず、2017年1月に起きたタイの大洪水といった天災などによって天然ゴムの産地が被害を受けるなど突発的な理由による原材料の再高騰も決して否定はできません。

2017年の値上げは6年ぶりとなりましたが、今後も継続して値上げが行われる可能性もあり、価格改定には注意を払っておくべきです。

価格改定の告知があった段階で目当ての製品がある場合などは、すぐさま購入を検討するのも良い考えですので、買い替えに最適のタイミングを見逃さないようにしましょう。

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